(日テレ20171104)



 

1903、ジャポニスム「蝶々婦人」

(NHK20150627)



 

(NHK20150304)



 

(NHK20160214)

 

 

1905年の経済圏：

(NHK20160512)

 

1894、清の慶親王が、英国が示した調停案を拒絶し日清戦争。
1896、
清国は、対日賠償金の借款供与と引き換えに
ロシア外務大臣ロバノフと露清密約を締結。
満州でのロシア権益や駐屯を了承したことで、
現地でのアジア人に対する治安が悪くなってゆく。
（同日締結された山縣・ロバノフ協定では、朝鮮独立の保証、
朝鮮の財政改革、電信推進、警察・軍隊の近代化、を相互確認）

 

 

1896年、ベネチア、イスタンブール：

 

 

 

 

 

1904、
2月に日露戦争、
5月にロシア軍を撃破。
5月、清の慶親王が露清密約を公表、破棄を訴えたが、
ロシア帝国側でも満州は既に支配下の半植民地状態であり、
日露戦争の原因となった密約の存在が国際的に周知
されただけだった。


1905、
ポーツマス講和会議。
清国が同会議への出席をルーズベルト大統領に訴えるが、
戦争当事国でない国の講和条約会議への出席は、
英国や米国などの欧米が許さず、当事国も承認しなかった。
ポーツマス条約で、南満州鉄道や関東州の租借権などの
満洲利権が日本に認められた。

清国袁世凱と小村寿太郎の間で協議が行われ、
満州善後条約として締結された。
これらの条項は辛亥革命以後も北洋政府・奉天軍閥
などに継承された。

 

 

 

1906、
満鉄の設立が逓信大臣より認可。
創立会は神田区の東京キリスト教青年会会館にて開催。

満鉄設立を不当とする清国は出資せず
ロシアから引き継いだ利権１億円相当を現物出資、
国内株式から2000万、外資から8000万、
そのほとんどはロンドンで調達。
また、政府系興行銀行の資金調達先は
74％を米英資本に依存していた。
 

 

中華民国建国後、日本の支援下にいた
奉天派の張作霖が何者かによって殺害される（張作霖爆殺事件）と、
満州の奉天軍閥を継承した息子の張学良が同条約を否認して
併行鉄道の建設を推進し、満州事変の遠因となった。
 

詳細→YouTube： PROJECT 極光

(TV東京20150613)



 

 

 

 

 

 

 

 

1902年、フランス海軍の制服と、仏領インドネシア：